さまざまな障害を持った方のため、年々福祉用具の種類が増え、最新技術が導入されるなど、利用する場合に専門的な知識が必要になってきています。
また、介護用品の販売やレンタルなどを行う事業所には、2名以上の専門相談員を配置することが義務付けられています。用具を必要とする方の病状や障害の度合いをしっかり把握した上で福祉用具を選定し、使い方をわかりやすく指導する大切なお仕事になってきています。
特に受験資格というものはなく、厚生労働省が指定する講習を受講することで取得できます。
（※）福祉用具とは車椅子、介護用ベッド、ポータブルトイレ、体位変換器、移動用リフトなど多岐にわたります。
